サラダの環境配慮型容器への切り替え完了
バイオマスプラスチックなどを使用し、さらに石油系プラスチック使用量削減へ
～気温の上昇に合わせ、「フレッシュ野菜サラダ」など定番商品４種類をリニューアル～
株式会社ファミリーマート（本社：東京都港区、代表取締役社長：澤田貴司、以下ファミリーマート）は、本年４月末までに、ファミリーマートで販売するサラダ全品の容器（約30種類）につきましてバイオマスプラスチックなどを使用した環境配慮型容器に切り替えを完了いたしました※1。
※１国内エリアフランチャイズの一部商品は従来の容器を使用している場合がございます。
このたび、気温の上昇とともに、サラダの需要が伸長することに合わせ、植物工場で栽培した野菜を一部使用したサラダ「フレッシュ野菜サラダ」（本体：151円、税込：163円）など４種類を2020年6月2日（火）より関東・中部・関西地方のファミリーマート約11,400店にて発売いたします。
■サラダ全品を環境配慮型の容器へ切り替え、年間約900トンの石油系プラスチック削減に
ファミリーマートでは、本年2月に、持続可能な社会の実現に貢献するため、2030年及び2050年に向けた中長期目標を定めた「ファミマecoビジョン2050」を策定し、「温室効果ガス（CO2排出量）の削減」、「プラスチック対策」、「食品ロスの削減」の3つのテーマに基づき、全社一丸となって目標達成に向けた取り組みを推進しております。
またファミリーマートでは、2007年から一部の野菜サラダにおいて、バイオマスプラスチックを使用した容器を使用しております。2020年4月までに、サラダ容器の環境配慮型への切り替えを完了しておりますが、本取り組みにおける石油系プラスチック削減量は、年間約900トンを見込んでおります。
■安定供給が可能な植物工場の野菜を使用、今後も使用商品を順次拡大してまいります
このたび発売するサラダには、関東・中部・関西地方で販売しているサラダに植物工場で栽培されたグリーンリーフを使用しております※２。
植物工場では、天候や災害による影響を受けにくいことから、価格の変動を受けない野菜の安定的な供給が可能となります。また、野菜の洗浄などの手間も少なく済み、工場での省力化に繋がることから、従来の路地栽培の野菜と組み合わせながら、植物工場で栽培された野菜の使用量を今後も拡大していく方針です。
※2一部店舗では仕様が異なる場合がございます。
■今回発売する商品のラインナップ
【商品名】フレッシュ野菜サラダ
【価格】本体：151円、税込：163円
【発売日】2020年6月2日（火）
【特徴】キャベツ・グリーンリーフ・コーンなどの野菜を使用したシンプルなサラダです。
※ドレッシング別売りです。
※沖縄県では取り扱いがございません。
【商品名】シーチキン＆コーンサラダ
【価格】本体：195円、税込：210円
【発売日】2020年6月2日（火）
【特徴】シーチキン・コーン・玉子をトッピングした定番のサラダです。
※ドレッシング別売りです。
※沖縄県では取り扱いがございません。
【商品名】ハムと北海道産ポテトのサラダ
【価格】本体：218円、税込：235円
【発売日】2020年6月2日（火）
【特徴】ハムや、北海道産じゃがいもを使用したポテトサラダが入ったサラダです。
※ドレッシング別売りです。
※沖縄県では取り扱いがございません。
【商品名】蒸し鶏のサラダ
【価格】本体：184円、税込：198円
【発売日】2020年6月2日（火）
【特徴】ごまで和えた蒸し鶏をメインとしたサラダです。
※ドレッシング別売りです。
※北海道、沖縄県では取り扱いがございません。
今後も、ファミリーマートでは、「あなたと、コンビに、ファミリーマート」のもと、サステナビリティ活動を一層進化させることで、社会とともに持続的な成長を実現してまいります。
以上
【参考資料】 ＜ファミマecoビジョン2050概要＞
１．温室効果ガスの削減：店舗運営に伴うCO2排出量（1店舗当たり）
－省エネ型機器の導入により、店舗の電気使用量を抑制し、CO2排出の削減を進めます。
【数値目標】 2030年 40％削減、2050年 100％削減（2013年対比）
２．プラスチック対策：オリジナル商品の環境配慮型包材・容器の使用割合
－容器・包材に植物を原料にしたバイオマスプラスチックや再生PETを配合するなど、環境配慮型素材の使用を進めます。
【数値目標】 2030年 60％、2050年 100％
尚、レジ袋等の用度品を含めた環境配慮型素材割合は2030年度までに70％の水準を目指します。
３．食品ロスの削減
－商品の発注精度の向上や容器包装の改良等によるロングライフ化を進めることで、食品ロスの削減を推進します。尚、発生した食品廃棄物は、食品リサイクルループなどの取り組みにより資源の有効活用につなげてまいります。
【数値目標】 2030年 50％削減、2050年 80％削減（2018年対比）